新井吾朗 職業能力開発研究室

職業能力形成をめざす一人ひとりの努力が報われる環境の構築をめざして

企業内訓練

日本 産業教育学会第57回大会 企業内教育部会のご案内

2016/10/14更新

日本産業教育学会会員の皆様にはご案内の通り、1022()~24()の間、日本

産業教育学会第57回大会が工学院大学新宿校舎で開催されます。

ぜひご参加ください。

大会プログラムは、以下のURLで、ご覧いただけます。

http://www.jssvte.org/wp-content/uploads/2012/11/b130bd8441e559a4ec9ee4fa560

e93c0.pdf

 

また、これまで関東地区部会との併催を企画してきた企業内教育部会が大会に合わせ

て下記のとおり開催されます。

開催日時:1023() 15:00~16:30

場所:工学院大学新宿校舎高層棟4

テーマ:バブル前後の企業内教育の変容について

 

詳しくは、開催企画書を以下のURLからご覧いただけます。
https://drive.google.com/open?id=0B0GsXPCJAkPUbGZHYV9SX3hwNUE 


ご興味ご関心のある方は、学会の会員如何を問わず、ぜひご参加ください。


過去に開催した日本産業教育学会 関東地区部会の記録

2016/12/8更新

第48回 日本産業教育学会 関東地区部会/企業内教育部会 合同部会は終了しました。
報告書は こちら から

●第48回 日本産業教育学会 関東地区部会(宮城研究会)の案内

■研究会テーマ
「教育訓練機関と企業による職業能力形成の連携について」

■開催主旨
これまでの日本の職業能力形成は、企業による新卒一斉採用を前提として、学校教育終了後に企業でのOJT(On the Job Training)で行われてきました。しかし、近年、若者の職業観・職業能力の形成・確立や職業人の能力向上等の観点から、これまでのように企業だけが職業能力形成を行う形態から、教育訓練機関在校生に対して企業が行う職業能力形成や企業の従業員に対して学校が行う職業能力形成といった、教育訓練機関と企業のそれぞれが持つ教育訓練を繋ぐ取組みが求められています。
この勉強会は、今後の日本の職業能力形成における「教育訓練機関と企業の連携」に焦点をあてて、教育訓練機関と企業との連携の事例を報告していただくこととしています。その主要な目的は、現在の教育訓練機関と企業が、職業能力形成に関して、どのような連携を行っているのかに関する情報を共有することにあります。

■開催場所
 宮城県仙台市:東北学院大学サテライトステーション
(仙台市青葉区一番町2-2-13 仙建ビル1階)

■開催日程
2016年11月12日(土)
13時30分から16時30分まで(受付13時から)

■プログラム
趣旨説明及び進行:高橋保幸(東北大学大学院博士課程後期)

(1)企業及び職業訓練施設からの報告
  株式会社 宮富士工業 代表取締役     後藤春雄 氏 
  宮城県立石巻高等技術専門校 副主任指導員 坂田征美 氏

(2)行政からの報告
  宮城県産業人材対策課企画班 班長    鈴木利明 氏

(3)「企業内教育への総合的な支援の今後の方向」
  職業能力開発総合大学校 准教授     新井吾朗 氏      
総括質疑・討論
  ファシリテーター NPO法人まなびのたねネットワーク  
    代表理事 伊勢みゆき 氏

まとめ:
日本産業教育学会会長 田中萬年(職業能力開発総合大学校 名誉教授)

■参加費:無料(定員30名 受付順)
   参加希望は、こちらにお知らせください。
   会場の定員がありますので、早めにお知らせください。
■その他:研究会終了後懇親会を予定

関東地区部会のホームページはこちら
http://www.jssvte.org/archive/kanto/index.html

 
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第47回 日本産業教育学会 関東地区部会/企業内教育部会 合同部会は終了しました。
報告書は こちら から


2016/6/15 更新

47回関東地区部会・企業内教育部会合同研究会のご案内

各位

           企業内教育部会幹事 沼口 博

           関東地区部会幹事  新井吾朗

 

47回関東地区部会・企業内教育部会 合同研究会を下記のとおり開催します。

皆様の積極的なご参加をお待ちしています。

 

■テーマ

技能・技術教育以外の企業内教育について

丸善石油学院の企業内教育部会の人間教育(マインド・心身教育)をトリガーとして

 

■研究会の主旨

企業内教育部会では昨年の大会部会において、「企業内学校の再検討~丸善石油学院

の史実/OB談話をトリガーとして」とのテーマで部会()を持った。

同学院は個別具体的な技能・技術教育と同等、あるいはそれ以上に人間教育に力を入

れていた。

そこには昨今、三菱自工、東芝事件等を切っ掛けに議論されている企業倫理や企業体

質を論じる上での重要な視座・論点が含まれていると考える。

今回の合同研究会では企業内部会員の発表の後、丸善OBの方からの講話/公開座談会

を行う。それをベースとして、昨今の企業倫理問題等を活発討議したい。

<参考>

下記のurl:で、上記●部会の記録(音声付静止画スライドショー(パワーポイント・

スライドショー)をご覧いただけます。

https://www.dropbox.com/sh/3wkkactdz3sz1ym/AAD3gFT3mfhSTDdTrwNrD8v7a?dl=0

 

■開催日時

2016年7月30日()

13:00~16:30

 

■開催場所

東京都板橋区

大東文化大学 大東文化会館

 http://www.daito.ac.jp/file/block_49513_01.pdf

 

■スケジュール

1:開会あいさつ

2:各自発表:技能・技術教育以外の企業内教育について

(1)トヨタ生産方式はなぜ海外では効果があがらないのか?

   『ハーバードで一番人気の国・日本』をヒントとして

   大東文化大学 沼口博氏

(2)企業内訓練校における心身教育と組織社会化

   鉄鋼メーカーG社技術学園の事例研究

   拓殖大学 島内高太氏

(3)丸善石油学院の人間教育~防大寮生活の体験から思うこと

   丸善石油学院OB/防衛大学校OB  久井勲氏

休憩

3:総括討議

(1)ミニ公開座談会

  「私と丸善石油学院 ~同校から受けたマインド教育を中心に」

(2)指定コメンテーター

(3)指定質問者

 

■参加申込について

配布資料等の準備の必要がありますので、参加を希望される方は、下記のメールアド

レスにご連絡ください。

関東地区部会とりまとめ:新井吾朗宛 mailto:araigoro@uitec.ac.jp

企業内教育部会とりまとめ:片山勝己宛 mailto:k23_ssm@ms14.megaegg.ne.jp



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2016/2/29 更新

来年度の関東地区部会の予定は、以下のとおりです。
開催場所、他部会との併催など進めています。
各位、報告、参加をご予定ください。

第1回 2016年 5月14日(土)
内容:定例会
場所:東京 小川:職業大
主担当:新井

第2回 2016年 7月30日(土)
内容:企業内部会との併催
場所:東京 板橋区:大東文化大 板橋キャンパス
主担当:沼口・片山

第3回 2016年 11月12日(土)
内容:未定 場所:宮城 仙台・県立能開施設(予定)
主担当:高橋

第4回 2016年 1月28日(土)
内容:職業に必要な汎用的能力の育成方法について
場所:石川 金沢・石川四高記念館(予定)

http://www.pref.ishikawa.jp/shiko-kinbun/room/index.html

主担当:本所 ■今後のご案内は、以下のURLを参照してください。

http://www.jssvte.org/archive/kanto/index.html




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2016/2/20 更新
日本産業教育学会関東地区部会を下記のとおり開催します。

 

○日時 2016220() 13:00-16:00

○会場 職業能力開発総合大学校

   東京都小平市小川西町2-32-1

   3号館教室3108

 

○テーマ

1:「高専におけるフィジカルコンピューティング教育」

  堀内泰輔

 

2:「高専での地域活性化教育~医療ツーリズム研究を例に~」

  西口美津子/猪狩雛子

 

3:「航空機整備科における「任用教育」の指導案の改善について」

  砂田栄光



詳しくは、こちらのURL: で、お確かめください。
日本産業教育学会関東地区部会HP

企業内学校 まとめページ

知り合いに教えてもらった企業内学校のまとめページ。

もちろん職業能力開発促進法に基づく認定職業訓練校は認識していたのだけれど、それ以外に企業がいろいろな形で学校を作ったり、支援してることが分かります。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BC%81%E6%A5%AD%E5%86%85%E5%AD%A6%E6%A0%A1





 
プロフィール

職業能力開発総合大学校
能力開発応用系 准教授
博士(教育) 新井吾朗

職業訓練指導員養成課程で職業力開発技術の普及を担当しています。
また、職業資格と職業能力開発の技術を研究しています。もともと、別分野の研究のつもりでしたが、近年は職業資格の日本的な特徴が、日本での職業能力開発の技術の適用状況を曖昧にしているという考えに至っています。

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